仮想通貨【Cryptocurrency】暗号資産【Crypto-asset】とは何？歴史や用途も含めて説明

仮想通貨【Cryptocurrency】暗号資産【Crypto-asset】ってなに？違いは？

まず結論として、仮想通貨【Cryptocurrency】暗号資産【Crypto-asset】は、デジタル上のお金です。

仮想通貨から暗号資産へ呼称変更が行われただけです。

この3つの理由によって仮想通貨【Cryptocurrency】から暗号資産【Crypto-asset】に呼称の変更が行われました。

呼称が変わっただけで、2つとも同じものを指しています。

2019年5月31日に資金決済法と金融商品取引法の改正が参議院本会議において可決・成立し、『仮想通貨』から『暗号資産』への呼称変更が決定しました。

この3つの理由で呼称変更が行われました。

ビットコイン（Bitcoin/BTC）の値段が大きく変動する理由

呼称変更を行われた理由に、『通貨として使いにくい』という理由があります。それについて説明します。

それではなぜ通貨として使いにくいのでしょう？

それは、ビットコインの価値が大きく変動するからです。

ビットコインの所持分布

ビットコインの所持分布というのは、少しわかりずらいと思うんですが、だれがどれだけビットコイン（Bitcoin/BTC）を持っているのかということです。

ビットコイン（Bitcoin/BTC）は世界の4％の人が97％を持っています。

ということは、世界のたった4％のビットコイン（Bitcoin/BTC）保持者が大きな売買をすることによってビットコイン（Bitcoin/BTC）の値段は大きく変動していくことになります。

例えばですがビットコイン（Bitcoin/BTC）97％を持っている4％の人たちが結託すると、

みたいなことが理論上はできない訳ではありません。保持者が集中していると、その人たちの意向のみによってビットコイン（Bitcoin/BTC）が大きく変動してしまいます。

ビットコイン（Bitcoin/BTC）の将来的需要と有限性

世界中どこの国でも法定通貨（日本であれば円）の増減によって景気を調整します。

そのため法定通貨の価値はある程度安定させることができます。

しかしビットコイン（Bitcoin/BTC）は、枚数によって価格の調整をできません。

なぜなら、ビットコイン（Bitcoin/BTC）は発行枚数を調整できないからです。

そのため、基本的にビットコイン（Bitcoin/BTC）の価値は上がり続けます。

枚数制限によりまず価値が上がり。その上、将来性が良いと当然需要は高まり、価格がさらに上がります。

これらの要素によって爆発的に価格は上がります。

しかし暴落することもあります。原因は簡単にいうと将来的な展望が悪くなると感じられたときです。

このため、現在では価格変動が激しいことで通貨としては使いにくく資産として運用されてることが多いです。

仮想通貨と暗号資産、英語では？

【crypto】→暗号

【currency】→通貨

【asset】→資産

和訳するとこのようになります。そのため、仮想通貨【Cryptocurrency】暗号資産【Crypto-asset】となるのでしょう。

仮想通貨【Cryptocurrency】の歴史、いつからあるの？

仮想通貨は2008年10月にサトシ・ナカモトという人物がビットコイン（Bitcoin/BTC）に関する論文をインターネット上で公開したことに遡ります。

その論文は数多くの研究者／開発者にインスピレーションを与え、公開から3ヶ月後の2009年1月にはビットコインが誕生します。

このビットコイン（Bitcoin/BTC）には、ブロックチェーンという画期的な仕組みが使われております。

また、ご存じの方が多いと思いますが仮想通貨で1番はじめに出来たのはビットコイン（Bitcoin/BTC）です。

こうやってビットコイン（Bitcoin/BTC）は出来ました。

そして、サトシ・ナカモトです。この人物、実は正体不明です。

一見、名前だけ見れば日本人のようではありますが全くの謎です。

当時、世界中が血眼になって捜したのですが結局見つからなかったそうです。

ビットコインピザデー

ある日、ビットコイン（Bitcoin/BTC）で買い物が出来るようになりました。

といってもまだまだ認知度は低くテクノロジーや金融に興味がある人が認識できる程度でした。

その中でもビットコイン（Bitcoin/BTC）を保有している人はわずかでした。

そんな中、ピザ二枚をビットコイン（Bitcoin/BTC）で買った人が現れたのです。

この日のことを「ビットコインピザデー」と言われています。この日が2010年5月22日です。

これがビットコイン（Bitcoin/BTC）の通貨として使われた初めての日です。

キプロス危機

それから少したった2012年にヨーロッパのキプロスという国が金融危機にみまわれました。

この出来事で世界中がビットコイン（Bitcoin/BTC）の存在を知ります。その時、欧州連合に融資を要請しました。

しかし欧州連合は融資する代わりにキプロスの全預金に9.9%の課税を条件にしてキプロスはそれを受け入れました。

すると、預金者の富裕層はなんと預金を下ろしてビットコイン（Bitcoin/BTC）を買ったのです。

なぜならビットコイン（Bitcoin/BTC）だと海外への送金手数料も安く、価値も落ちないからです。銀行に預けていれば間違いなく資産は減る。

しかし、ビットコイン（Bitcoin/BTC）なら減らない。このときにビットコイン（Bitcoin/BTC）は大きく認知度を上げました。

要するにビットコインは何にも支配されない自由な通貨だと言うことです。

結果、世界中の人に仮想通貨【Cryptocurrency】暗号資産【Crypto-asset】のメリットを知らしめることとなりました。

そして、ビットコイン（Bitcoin/BTC）の価値は大きく上がったのでした。

マウントゴックス事件（ホットウォレット・コールドウォレット）

マウントゴックス事件というのは、マウントゴックス社がハッキングによりビットコイン（Bitcoin/BTC）と資金をうばわれてしまった事件である。

しかし、ビットコイン（Bitcoin/BTC）のセキュリティというのはブロックチェーンという仕組みでかなり厳重だと言われています。

ではなぜハッキングされたのかというと、仮想通貨自体を狙われたわけではなかったのです。取引所が狙われたのです。

取引所では、ホットウォレットとコールドウォレットでビットコイン（Bitcoin/BTC）と資金を保管しています。

ホットウォレットとは、インターネットに接続された状態で保管するタイプのウォレットで、それにたいしてコールドウォレットとはインターネット環境から完全に遮断されたウォレットです。

そのため利便性の高いホットウォレットですが、インターネットに接続された状態であるため、不正アクセスなどで仮想通貨を失う可能性があります。

このようにマウントゴックス社のホットウォレットから不正アクセスによりビットコイン（Bitcoin/BTC）や資金をハッキングにより不正に取り出した事件をマウントゴックス事件と呼びます。

またこの事件により取引所からビットコイン（Bitcoin/BTC）や資金を不正に取り出すことをGOX【ごっくす】とよばれるようになりました。

仮想通貨【Cryptocurrency】暗号資産【Crypto-asset】の用途

現在の用途として大きく分けると、3つである。

まず投資としての利用。

仮想通貨【Cryptocurrency】暗号資産【Crypto-asset】自体を売買することによって、キャピタルゲインを狙う。

ただボラティリティが大きいので十分に注意してください。ボラティリティを安定させるために作られたコインであるステーブルコインというものもある。

次に通貨としての利用です。

EFT【Non-Fungible Token】の購入などに主にイーサリアム【Ethereum】が使われています。

また最近流行のSTEPNではEFTの購入にソラナ【SOLANA】グリーンサトシトークン【GST】グリーンメタバーストークン【GMT】などが通貨として使われています。

他にも様々なプロジェクトで独自の暗号資産が通貨として使用されています。

最後に送金ですが、現金を仮想通貨【Cryptocurrency】暗号資産【Crypto-asset】に変換して送金に利用されています。

法定通貨の送金には、特に海外への送金に大きな手数料がかかります。

そのため、現金を仮想通貨【Cryptocurrency】暗号資産【Crypto-asset】に交換して送金をしています。

まとめ

仮想通貨【Cryptocurrency】暗号資産【Crypto-asset】は、デジタル上のお金です。

いろんな歴史を経て、仮想通貨【Cryptocurrency】暗号資産【Crypto-asset】が認識されるようになってきました。

今では投資の対象、通貨、送金手段として活用されています。

これから先、どのように使われていくか注目していきたいと思います。